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トランプリスクが促す世界秩序の再編
―― 各国のリスクヘッジで何が起きるか

スチュワート・パトリック 米外交問題評議会シニアフェロー (グローバルガバナンス)

Trump and World Order ―― The Return of Self-Help

Stewart M. Patrick米外交問題評議会シニアフェロー(グローバルガバナンス担当)。専門は多国間協調、国際機関、グローバル統治など。

2017年3月号掲載論文

トランプ政権が同盟関係へのコミットメントを弱め、保護主義的な経済・貿易政策をとり、地球温暖化対策を放棄すれば、同盟国は、自国の安全保障、繁栄、市民の安定した生活を、独立性を高めることで強化しようと模索し始めるだろう。地政学領域では、各国は、「アメリカ」と「自国にとって重要な地域大国」、つまり、アジアにおける中国、ヨーロッパにおけるロシア、中東におけるイランとの関係を見直すことで、リスクヘッジを試みる。この流れのなかで、日本と韓国は核開発を真剣に検討するようになるかもしれないし、バルト諸国は、アメリカを見限って「フィンランド化」に踏み切るかもしれない。経済領域では、中国が主導する一帯一路構想などの、アメリカが関与していないアレンジメントを各国は求めるようになるだろう。もちろん、トランプ政権が伝統的なアメリカのリーダーシップを放棄していくにつれて、他の諸国がリスクヘッジ策をとると決まってはいない。そうなるかどうかは、「大統領としてのトランプの選択」に左右される。

  • リベラルな秩序の終わり
  • 中国の台頭とリスクヘッジ
  • ヨーロッパと中東はどう動くか
  • 重商主義の復活
  • 地球温暖化リスク
  • トランプの選択

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